リモートワークやセキュリティ強化のニーズが高まる中、多くの企業でVDI（仮想デスクトップ）の導入が進んでいます。VDIは、どこからでも安全かつ快適に業務環境を利用できるソリューションです。

本記事では、VDIの基本情報やメリット、選び方、代表的なサービス、補助金情報などを解説します。

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1．VDI（仮想デスクトップ）とは？

仮想デスクトップと呼ばれるVDI（Virtual Desktop Infrastructure）は、仮想化技術を活用してデスクトップ環境をサーバー上に構築し、ユーザーが遠隔からその環境にアクセスできる仕組みです。

これにより、物理的なPCに依存せず、インターネット環境さえあればどこからでも同じデスクトップ環境を利用できます。VDIは大きく分類すると、オンプレミス型と、クラウド型の2種類があります。

🔴クラウドVDI

クラウドVDI は、リモートサーバー上でユーザーのデスクトップ環境を仮想化し、インターネット環境があればどこでもデスクトップにアクセスできるサービスです。

クラウドのアクセス性を考慮し、企業は物理的なサーバーの設置や管理を必要とせずに利用できます。

【特徴】

• 柔軟なスケーリング
  必要なときにリソースを追加できるため、導入規模に応じて効率的に運用可能です。
• 初期投資の軽減
  ハードウェアの購入が不要で、月額料金などの従量課金制が一般的です。
• リモートアクセスに最適なインターネット
  環境さえあればどこでも業務環境にアクセスでき、テレワークに最適です。
• プロバイダーによる管理負担の軽減
  サーバーの保守やソフトウェア更新はクラウド事業者が行うため、IT管理部門の負担を軽減できます。

🔴オンプレミスVDI

オンプレミスVDIは、自社のデータセンターやオフィス内にあるサーバー上で仮想デスクトップを構築する形態です。独自のセキュリティ要件やシステム要件があるため、企業に適しています。

【特徴】

• カスタマイズの自由度が高い
  企業の業務やシステム要件に応じて柔軟にカスタマイズ可能です。
• データの完全な管理
  データはすべて社内で保管されるため、機密性の高い業界（金融、医療など）に向いています。
• 初期投資が必要な
  サーバーやストレージの購入・設置が必要で、導入コストが高くなる傾向があります。
• 運用管理の必要性
  サーバーやネットワーク、ソフトウェアの保守は自社で行うため、IT管理部門の負担が増加します。
• 安定性の高さ
  社内ネットワークを活用するため、インターネットに依存しない安定した通信が可能です。

🔴クラウドとオンプレミス両方に対応できるVDIも

最近では、クラウドとオンプレミスの両方を組み合わせたハイブリッド型のVDIも普及しています。企業のニーズに合わせて柔軟に選択できるのが特徴です。

2．VDI導入のメリット

VDIは、企業のITインフラに革新を実現するソリューションです。導入の主なメリットを見てみましょう。

✅リモートワークの利便性向上

VDI を利用すると場所を問わず、デスクトップ環境にアクセスできるため、リモートワークの快適さが大幅に向上します。

• どこでもオフィスと同じ環境を実現
  自宅、カフェ、出張先など、インターネット環境があればどこでも業務を遂行でき、移動時間の削減やワークライフバランスの向上が期待できます。
• 多様なデバイスで利用可能
  PC、タブレット、スマートフォンなど、様々なデバイスで同じ仮想デスクトップにアクセス可能で、柔軟な働き方をサポートします。
• 自然災害やパンデミック時の業務継続性を確保する
  物理的なオフィスが使用できない状況でも、業務が滞ることなく進みます。

✅コスト削減

VDIは、従来型のITインフラに比べてコスト面で大きな利益をもたらします。

• 物理PCの更新頻度を削減
  ユーザーは最低限の性能で動作するため、高価なPCを頻繁に購入する必要はありません。
• エネルギーコストの削減
  オンプレミス型でもクラウド型でも、効率的なサーバー運用が可能になり、エネルギー消費を重視できます。
• 従量課金型で無駄を排除する
  クラウドVDIの場合、利用規模に応じた料金プランを選択できるため、コストの最適化が図られます。

✅セキュリティの向上

VDIは、データの保護や情報漏洩リスクの軽減にも効果的です。

• 紛失や漏洩のリスク軽減
  端末にはデータが残らないため、紛失などによる情報漏洩のリスクを軽減します
• 一元管理でセキュリティ対策が強化
  ソフトウェア更新やセキュリティポリシーの適用が一括管理できるため、管理ミスが軽減されます。
• 多層的なセキュリティが可能です
  VPN接続や多要素を認証​​することで、リモートアクセス時のセキュリティを向上させます。

✅管理負担軽減

VDIは管理負担の軽減、企業の運用効率を向上させるだけでなく、IT部門が不安な人材不足の課題の解決にも貢献します。

• ソフトウェアアップデートの効率化
  仮想デスクトップを管理するサーバーでソフトウェアの更新を一括で行うことで、すべての端末に自動的に反映させることができます。

• 障害発生時に迅速な対応
  仮想デスクトップ環境では、問題が発生した際に管理者がリモート操作で迅速にトラブルを解決できます。これにより、端末の物理的な操作や現場対応が不要となり、業務への影響を極力抑えられます。

• IT人材不足の課題改善
  仮想デスクトップの一元管理機能により、高度なITスキルがなくても運用が可能になります。これにより、少人数のITチームや専任スタッフが不足している企業でも、効率的に運用を行うことができます。

3．VDIの選び方

VDIを導入する際には、自社の業務やセキュリティ要件に適したソリューションを選ぶことで、導入後の効果、運用コストを最適化することが可能です。注目すべきポイントを解説します。

✅対応OS

VDIが対応するOSの種類を確認しましょう。VDIによってはWindowsやLinux、MacOSなど複数のOSを併用している場合があります。

また、自社で使用している業務ソフトやアプリケーション、業界特有の専用ソフトなどに対応しているかや、PC、タブレット、スマートフォンなど、ユーザーが利用する端末に対応しているかも確認が必要です。

✅仮想環境の動作スペックの高さ

VDIの導入にあたっては、仮想環境が十分な性能を備えていることを確認する必要があります。サーバーのCPUやメモリ、ストレージの性能が不十分な場合VDIの動作が遅くなり、業務効率が低下する可能性があります。

大容量のデータを扱う業務では、ストレージの容量とアクセス速度も重要なポイントです。 

✅セキュリティ機能

セキュリティを重視する企業にとって、閉域ネットワークへの対応やVPNへの対応は重要なポイントです。

閉域ネットワークに対応したVDIであれば、情報漏えいのリスクを極力抑えられたり、VPNを利用することで、リモートワーク時でも安全な接続が可能になります。

暗号化通信や多要素認証といったセキュリティ機能が充実しているかどうかも確認しておきましょう。

4．代表的なクラウドVDIサービス4選

VDIクラウドの代表的なサービス4つをご紹介します。

🔴Amazon Workspace

Amazonが提供するDaaS（Desktop as a Service）で、Windows 10とLinuxの仮想デスクトップを利用可能で、モバイルデバイスではApple iPadOS ベース製品や、Chrome OSデバイスのAndroid製品にも対応しています。

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🔴Windows 365（W365）

AVDをさらに簡素化したMicrosoftのDaaSで、Windows、iOS、Android のデバイスからでもアクセスできます。ベーシック・スタンダード・プレミアムの月額プランが用意されています。

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🔴Azure Virtual Desktop (AVD)

Microsoft が提供するクラウド型 VDIで、Windows 10/11 や Windows Server 環境に対応し、マルチセッションでコスト削減が可能です。

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🔴NEC Cloud DaaS v2.0（日本電気株式会社）

日本電気が提供する仮想デスクトップサービス。ハイブリッドクラウドに対応し、セキュリティ対策オプションも充実。スマホやタブレットにも対応し、柔軟な運用が可能です。

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5．VDI導入で使える補助金制度は？

国や地方自治体は、VDI導入に必要な費用の一部を補助する制度を用意しています。特にお勧めの制度は以下の2つです。

IT導入補助金

IT導入補助金は、中小企業のデジタル化を支援するための制度です。 

• 申請枠と公募要件：中小企業・小規模事業者が対象
• 対象経費: AI導入にかかるソフトウェア費用、クラウド利用料
• 補助率・上限額：最大補助率3/4、上限3000万円

テレワーク促進助成金（東京都）

都内事業所に所属の常時雇用する労働者を対象に、テレワーク機器・ソフトウェア等のテレワーク環境整備に係る経費を助成する制度です。

• 申請枠と公募要件：都内中堅・中小企業等が取り組むテレワークの活用推進に向け、テレワークによる職場環境整備の推進のために実施する下記に掲げる事業
• 対象経費: テレワーク環境構築費用
• 補助率・上限額：最大補助率3/4、上限150万円

6．まとめ

VDIの導入は、リモートワークの推進やセキュリティ強化において大きな効果を発揮します。

 クラウド型、オンプレミス型、ハイブリッド型など多様な選択肢から、自社に最適なソリューションを選び、各種補助金・助成金制度を活用することで、費用負担を軽減することをお勧めします。

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